答え

貸金は相手方（借主）に現実にお金を交付することにより、返還請求権が発生します。従ってＡさんの言うとおり、お金を受け取っていないので返還する義務がないというのは、そのとおりと言われなければなりません。

奥さんが、Ａさんから受領の代理権を与えられていれば、奥さんに渡したお金はＡさんが受け取ったことになりますので、Ａさんに返還の請求が出来ます。しかし話によると、Aさんと奥さんは離婚状態にあったということですから、Ａさんが奥さんに代理権を与えたと考えるのは困難のようです。そうするとあなたはＡさんに貸金の請求が出来ませんので、奥さんに対し、不当利得により３万円の返還を求めることになるでしょう。あなたは奥さんに３万円を貸すつもりはなかったのでありますし、奥さんがこの３万円を受理する根拠もないからです。

しかし、奥さんに返済能力がないと、３万円の返還の可能性も少ないので、何とかＡさんに請求できないか考えてみました。この３万円は日常生活の食材を購入する費用であるということで、奥さんも食材を購入するために受領したことを考えると、日常家事に関する費用として夫婦が連帯して責任を負うものとして、Ａさんにその連帯責任を認めることが可能ではないでしょうか。

やはり安易な貸金をするのではなく、文書を作成して、その作成の時に貸すのがよいでしょう。