今年の夏ほどクーラーのありがたさを実感した年はなかった。一晩中、つけっぱなしで就寝したのは初めてではなかろうか。熱中症対策に、水分補強にも心がけた。

日本列島は西日本を中心に気温が上がり、40℃以上の「酷暑日」を10日観測、すでに昨年を超え過去最多となった（8月27日現在）。

こうした異常気象の要因である「地球温暖化」に対処するために2015年、ＥＵと195カ国が参加し気候変動問題に関する国際的な取り決め「パリ協定」が結ばれた。協定の要は「地球の平均気温上昇を産業革命前に比べ2℃より低く保ち、1.5℃に抑えることを目指す」とし、先進・後進国を問わず、各国が温室効果ガス削減目標を具体的に決め、国際社会全体で連携するもの。

しかし米国は、政権が交代するごとに協定離脱・加入を繰り返し、国際協調の足並みが乱されている。人口増加や経済成長の影響により今世紀末には2～3℃気温が上昇する可能性が指摘されている。

最近テレビ報道で知ったことだが、戦争や軍事活動は温室効果ガス排出量の約5.5％を占めるそうだ。ちなみにロシアのウクライナ侵攻では4年間で3億１千万トン以上の二酸化炭素が排出されており、これは日本の年間削減量の約16倍に相当するという。

「地球沸騰化の時代が来た」――グテーレス国連事務総長がこう警告したのは3年前。昔の「厳しい暑さ」は、今や「命に関わる暑さ」となった。