東京オリンピック・パラリンピック開幕まで２カ月足らずとなった。しかし、変異株による新型コロナウイルス感染拡大は収まりそうにない状況に、「本当に開催できるのか」と危惧の声が高まっている。朝日新聞の世論調査では、「中止すべき」が最も多く43％、「再延期」40％で、「今夏開催する」は14％にとどまっている。

ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）と開催都市との契約規定では、開催を中止する権利はＩＯＣにあるという。ＩＯＣのバッハ会長は依然として、大会実施の姿勢を堅持しており、また菅首相も「安全安心の大会の実現は可能」と繰り返し発言している。

中止・再延期と答えた人の多くは、逼迫した医療体制の状況で、１万５０００人の選手、７万８０００人の大会関係者を迎えることが出来るのか、さらに感染者拡大すれば救える命が救えないことにならないのか、という心配・不安であろう。その具体的対策、メッセージが伝わってこないもどかしさ。そして、後手に回った政府の感染対策へのいら立ち、不信もあるだろう。

ここにきて、やっとワクチン接種が進展を見せている。80％にあたる１４９０の自治体が、７月末までに高齢者の接種が終えられると回答。順調に摂取が進むことを願うばかりだ。

これまで五輪大会は３回中止している。いずれも戦時下である。２０２１東京五輪が開催されるならば、アスリートからもらった勇気、感動がコロナを乗り越える力になればと思う。